kintoneを企業内で活用し、その恩恵を最大限に享受するためには、外部からの伴走支援が重要な役割を果たします。
しかし、全ての支援が同じように成果につながるわけではありません。kintone伴走支援が成功するかどうかは、支援を受ける企業の体制や、kintoneに対する姿勢によって大きく変わる可能性があります。
ここでは、kintoneの伴走支援で成果を出す企業と、そうでない企業の違いについて、具体的な事例を交えながら深掘りします。
なお、ペパコミ株式会社では、「kintone」を活用した業務支援を行っています。業務効率化にお悩みの方は、ぜひ以下からお気軽にご相談ください。
kintone伴走支援で成果を出すための視点
kintoneの伴走支援において成果を出すには以下２つの視点が大切です。
- 企業がkintoneの仕組みを理解すること
- kintone伴走支援者が企業の課題を理解すること
これらの視点を理解することが、kintone活用を成功に導く第一歩となります。
企業がkintoneの仕組みを理解すること
kintoneの伴走支援で成果を出す企業は、kintoneの仕組みを深く理解しようと努めます。
企業がkintoneに対する理解を深める努力を継続することが、伴走支援を実りあるものにするための基盤になります。
要望を出す際も、一度に全ての課題解決を求めるのではなく、切り分けて具体的な要望を伝える姿勢が見られます。
この細分化された要望提示は、支援者との間で建設的な対話を可能にし、kintoneの現実的な実現可能性を考慮した質の高い議論につながります。
無茶な要望を避けられますし、システムが完成した後の運用段階での問題を未然に防ぐことにも役立ちます。
また、企業内部の人がkintoneのプロジェクトに対して前向きな姿勢を保つかどうかが、システムの進捗速度に大きな影響を与えます。
企業担当者が積極的にkintoneの設定をいじり、自らシステムに触れて理解を深めようとすることは、成果につながる重要な要素です。
kintone伴走支援者が企業の課題を理解すること
伴走支援を提供する側は、支援を受ける企業の具体的な課題を深く理解するよう努めます。
会社の全体的な課題や、担当者の個別の業務上の課題を正確に認識することが、適切なkintone活用の方向性を見出す出発点になります。
支援の進行においては、企業のkintoneに対する理解度や業務内容、そして担当者の理解力に合わせて、支援のペースを柔軟に調整します。
企業の全体像や業務内容を詳細に理解するため、入念な情報収集も行い、企業が何を求めているのかを正確に把握します。
企業と支援者が対等な立場で、どうすればkintoneをうまく活用できるかを互いに話し合いながら進める関係性が、成功へと導くために不可欠です。
支援者は、まるで企業の社員であるかのように、目標達成に向けて共に思考し、行動する姿勢を大切にします。
kintone伴走支援で成果が出にくいケース
一方で、kintoneの伴走支援を受けても、期待する成果が得にくい状況も発生します。
- kintoneの理解不足
- 丸投げや無関心
これらのケースには、いくつかの共通するパターンが認められます。
kintoneの理解不足
kintoneについてほとんど理解がないまま、「これをやりたい」という漠然とした要望を出す企業は、成果を出すまでに時間がかかったり、そもそも成果が出にくくなったりする傾向があります。
支援側にシステム構築の全てを丸投げする形でプロジェクトを進めても、kintoneでできることの限界や、完成したシステムの運用方法に対する深い理解が進まないため、導入後の期待と実際の利用状況との間に乖離が生じやすいです。
結果として、「なぜこれもできないのか」「あれもできないのか」といった不満につながり、kintoneに対する社内での推進力が低下する要因となります。
社内での推進力が低いと、せっかく導入したkintoneの活用が停滞し、投資に見合うリターンを得ることが困難になります。
丸投げや無関心
システム構築を完全に外部に任せきりにして、企業側がkintoneへの関心や主体性を全く持たない姿勢をとる場合も、成果が出にくい大きな要因の一つです。
丸投げ自体が常に問題というわけではありませんが、丸投げをした上でkintoneへの関心すら持たない状態では、構築されたシステムの具体的な運用イメージが企業内で共有されず、社内での活用が滞る場合があります。
kintoneで実現可能な範囲を理解し、自社の業務にどのようにkintoneを組み込み、改善を図るかを主体的に考える姿勢がなければ、システムは単なるデータベースとして機能するにとどまり、本当の意味での業務改善や生産性向上にはつながりません。
企業がkintoneに関心を持たないと、社内でのkintoneの推進力を著しく低下させ、最終的にプロジェクトが失敗する可能性を高めます。
kintone伴走支援の成功事例
ペパコミ株式会社が支援したエンターテインメント業界の企業事例では、kintone伴走支援により以下の変化がありました。
- 伴走支援の経緯と段階的な進捗
- 成果に繋がった取り組みと担当者の変化
それぞれ以下で詳しく解説します。
伴走支援の経緯と段階的な進捗
の企業へのkintone伴走支援は、約2年にわたり継続的に実施されました。プロジェクトは当初、比較的ゆっくりとしたペースで進行し、費用も抑えた形で進められました。
最初の段階では、ペパコミ側で基本的なkintoneの仕組みを一通り構築し、経営に必要な他のデータについてもkintoneでの管理を提案しました。
例えば、売上管理の仕組みが最終的な目標としてあったため、グラフが思うように出せないといった課題に対して、kintoneでの解決策を提示しました。
その後、企業側が自分たちでkintoneを構築できるようになることを目標にスタンスが変わり、担当者への教育とアドバイスが中心となりました。
毎月1回のミーティングを通じて、kintoneの改修方法を教育し、担当者が実際に作成したものを確認し、フィードバックを行うプロセスを繰り返しながら、約1年間で少しずつシステムをバージョンアップさせていきました。
成果に繋がった取り組みと担当者の変化
この取り組みを通じて、企業は解決したい課題を棚卸しし、優先順位を付けて一つずつkintoneアプリとして解決していきました。
特に、担当者が自らkintoneを構築する主体的な姿勢に変わった点が、成功に大きく寄与しました。
初期の段階から徐々にkintoneに習熟し、要望を出す際にも、kintoneで実現可能な範囲を理解した上で、要望を分割して具体的に伝えられるようになりました。
これにより、支援者に対して無茶な要望を出すことが減り、実運用を見据えた質の高い会話ができるようになったのです。担当者のkintone理解度が深まったが、企業内での運用体制をより強固なものにしました。
経営層への波及と今後の展望
約1年間の伴走支援と段階的なバージョンアップの結果、最近になって企業の役員がkintoneによる成果を明確に認識し、全社的な拡大を希望するまでに至りました。
これまでは担当者レベルでのkintone活用が主軸でしたが、経営層がその価値を評価し、「もっとこれを全体的に社内で大きく広げてやっていきたい」という具体的な意向が示されたことは、伴走支援の成功を示す大きな節目と言えるでしょう。経営層がkintoneの重要性を認識したことが、今後のさらなる社内浸透と活用拡大の原動力になります。
kintone伴走支援を成功させるために企業が持つべき視点と姿勢
kintoneを活用した伴走支援が成功するか否かは、企業の姿勢と体制に大きく左右されます。
成果を出す企業は、kintoneへの理解を深め、自社の課題を具体的に整理したうえで要望を伝えるなど、主体的な姿勢です。また、担当者が自らkintoneを操作し、支援者と対等なパートナーとして共に改善に取り組む体制が、支援の質を高めます。
一方で、理解不足や関心の欠如、外部への丸投げ体質がある企業では、導入後の活用が進まず成果が得にくい傾向です。成功事例からは、継続的な取り組みと社内の理解浸透が、業務改善と全社的なkintone活用へつながる鍵であることが分かりました。
なお、ペパコミ株式会社ではkintone導入から構築まで支援していますので、kintoneの活用に少しでも悩まれている方はお気軽にご相談ください。
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